有権者の意識を把握するのは、新聞やTVといったメディアの世論調査だけではありません。インターネットを活用した、ネット調査やソーシャルメディアのユーザーを対象に調査・分析することで、ターゲットを絞った情報を安価に迅速に手に入れることができます。
1. インターネット意識調査
インターネット調査を使って、有権者の考えを把握することができます。ネット調査なら、設問のカスタマイズや属性ごとの調査ができ、さらに電話調査と比べて約1/3の予算で調査実施が実現できます。
ニーズ- 有権者の意識を的確に捉えたい。
- スピーディに多くの有権者に調査したい。
- 安価に調査したい。
- 継続的に調査をしたい。
特 長- 2,000人の有権者の意識調査を提供します。
- お申し込みから最短1週間でレポートを納品します。
- 目的に最適な設問の設定をいたします。
- 地域や年齢、属性など、調査対象の組み合わせができます。
- 画像・動画を使ったビジュアルAB調査が可能です。
2. ソーシャルメディア分析
Twitterなどでつぶやかれているお名前や政策に関するご指定のキーワードの拡散状況をレポートします。ソーシャルメディア分析により、刻々と変化する「世論」をいち早くつかみ選挙対策に役立てていただきます。
VOTE UP はインターネットリサーチサービス「政治山」の公式代理店です。ニーズ- 話題のキーワードがネットでどう語られているか把握したい。
- 自分のツイートをいろいろな人に届けたい。
- 自分のツイートがどういう人に届いているのか知りたい。
特 長- 特定のキーワードが肯定的・否定的に語られているのか分析、レポートします。
- 分析結果をもとに、今後どのような発信をすれば効果的かがわかります。
- 日々の情報発信を毎週・毎月レポート。定点での分析が可能です。